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上記のように楽天市場は

非常に大きな市場になっています。

 

ただ、これはあくあで統計上のことであって、その裏には退店している店舗もそれなりにあるということです。

 

楽天市場を退店しているショップは、なぜ退店しているのか？

 

考えられる理由は、出店料の高さと売り上げが上げられないことがいえます。

 

 

出店料

まず、出店料ですが、ロイヤリティといって売上の3～7％を支払わなければなりません。それ以外にもクレジット決済手数料、メルマガ配信、CSV利用料、SNS利用料、アフィリエイトアドバンス利用料などの経費がかかってきます。

 

クレジット決済以外は任意ですが、何もしなければかなり厳しい運営となります。

 

やはり、スムーズに運営するには色々と経費がかかってくるわけです。ただ、それに見合った売り上げが作れなければ利益を上げることができません。

 

やはり楽天市場のデメリットを挙げるとすれば、月々のコストが一番大きなポイントではないでしょうか。

 

 

ライバルショップが多すぎる

次に挙げられるのが、ライバルショップの多さです。

 

特に誰でも仕入れられる商品を販売する場合、価格競争になりがちです。

 

楽天の検索で商品を検索すれば、簡単に比較検討ができます。同じ商品であれば、少しでも安い商品を選択するのが人間の心理です。

 

なので、それらの価格競争で売り上げが作れなければ退店するしかない、ということになります。

 

 

広告の検証ができない

楽天に広告を出しても、自分でアクセス数やクリック数を確認することができません。楽天の担当者からある程度聞くことはできますが、具体的な数値は教えてもらえません。

 

本来、広告の効果を検証するには、すべて数値化しなければどれくらい効果があったのかわかりません。

 

しかし、楽天では広告に関するデータを知るすべがありません。

 

 

 

支払い口座は楽天銀行のみ

お客様が買い物して銀行振込を選択した場合、振込口座は楽天銀行のみとなります。

 

楽天が店舗ごとの口座を管理し、各店舗の楽天銀行の口座に振り込むようになっています。これは2014年の11月から実施されています。

 

楽天側としては、何かトラブルがあっても振込銀行が楽天銀行だけなので調査もすぐにできるし、管理しやすいでしょう。

 

しかし、店舗側としては、例えば郵便局を使いたいというお客様には不便になります。

 

やはり、中には郵便局をメインに利用しているお客様も一定数います。また、楽天銀行の口座を持っていなければ振込手数料もかかってきます。

 

そのため、おそらく一定数のユーザーを逃している可能性があります。

 

 

メールアドレスが管理できない

ユーザーのメールアドレスを店舗側が管理することができません。

 

楽天がマスクアドレスといって、楽天のアドレスに変換し、店舗側からユーザーのアドレスが見れないようになっています。

 

以前はアドレスを見ることができましたが、規約が変わり現在は一切見ることができません。個別に連絡する際も、すべてマスクアドレスを通して配信されます。

 

 

まとめ

このように、楽天出店におけるデメリットは、色々と制限や経費において運営する側に不都合が生じる場合があることです。

 

もちろん、売り上げを上げている店舗も相当数あるので、一概にこれがデメリットとは言えません。

 

要は、出店する側がどう捉えるか？です。

 

あらかじめデメリットが分かっていれば、楽天とどう向き合っていけばいいか考え、それでもイケる、と思えば出店はアリではないでしょうか。